【GPU】 GeForceパートナープログラムに問題はあるのか、ないのか
NVIDIAがパートナー企業に行っているGeForceパートナープログラム(以下、GPP)が反競争的行為に該当するのではないかと海外メディアのHardOCPによって報じられました。
GPPについてはNVIDIA公式ブログで 「ゲーマーへのサービス向上のための最新の取り組み」 として説明されていますが、HardOCPがパートナー企業6社からGPPについての詳細を聞いたところ、このプログラムには問題があることを指摘しています。
GPPに参加するための条件の1つとして、GeForce専用のゲームブランドが必要になります。例えば仮にASUSのROGブランドでGeForceを販売したい場合、今後はROGブランドで他社のGPUを販売できなくなり、もし、ROGブランドで他社のGPUを扱うならGPPには参加できないとHardOCPは伝えています。
また、GPPに参加しないとゲームバンドル、セールスリベートプログラム、ソーシャルメディア等でのPRサポート、マーケティングレポート、マーケティング開発資金(MDF)などといったNVIDIAからの多くのサポートが受けられません。
NVIDIAはブログ上で、このプログラムへはいつでも参加でき、また、停止することもできると伝えていますが、パートナー企業としては参加せざるを得ない条件のように思われます。
これらは過去にIntelが行ってきた独占禁止法違反と類似しており、HardOCPは消費者の選択肢に影響を及ぼしかねないと懸念を示しています。
一方、HardOCPの報道に対して、PCGamesNは異なった見解を見せています。
GPPに参加していてもAMDベースのゲームブランドを持つことは可能であり、またASUSでの例ですが、NVIDIAベースのROG Ares、AMDベースのROG Marsといったようなブランドをいくつでも作れる自由があるとのことです。
つまるところ、GPPによってAMD GPUの販売を止めることはできず、パートナー企業はGPPに参加した上で引き続きRADEONとの競争が行えると伝えています。
どちらの主張が正しいのか、自分には判断はできません。ただ、GPPのためにGeForce専用ブランドは必須となっており、パートナー企業は望む望まないに関わらずGeForce専用ブランドを用意しなくてはいけないことは確かなようです。
今後、GPPがどういったかたちで進展しユーザの目に留まるのか、どういったかたちで 「ゲーマーへのサービス向上」 が成されるのか、そしてどのメディアの主張が正しいのか、続報が待たれます。
2018/4/7追記
続報を書きました。詳細は下記の記事をご覧くださいませ。